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ミニバブル？不動産業者への貸出拡大傾向！ [気になる情報]
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時々耳にする事がありますが『バブル経済』ってご存じでしょうか？若い方は何それ？でしょうね(^^)
こんな感じの世の中！＾＾
フリー画像からお借りしました
念の為、バブル経済とは、バブルは「泡」という意味ですよね。
泡ですから、実態の価値以上の評価（泡の部分）が生じている経済状態のことを言います。
具体的には株、土地、建物、絵画、宝石など各種の資産価格が、投機目的で異常に上がり続け、その結果、それらの資産額が膨らみ、大きな評価益が発生しているかのように見える状況のことです。
そのバブル経済は、後の金融引き締めや不動産融資規制により、1990年頃には地価の下落、株価の下落へと向かいました。それが、バブル崩壊とも呼ばれています。
そのバブルの頃、私は学生でしたから何一つ恩恵も被害もうけていませんので、ビンと来ないのですが大儲けをした人や大損をした人がいたそうですね。
とにかく、買えば儲かる時代！不動産や株式をはじめとした時価資産価格が、投機によって経済成長以上のペースで高騰して実体経済から大幅にかけ離れた異常な状態だったようです。
その頃、親戚のお姉さんが、証券会社に就職をしました。
自ら株を買ったり家族に買わせたり、頻繁に海外旅行に行っていたことを覚えています。
羨ましかったです
先日、時事通信社さんの記事を読んでいましたら、不動産業向けの貸し出しが過大になっている可能性があるという内容の掲載がありましたので紹介したいと思います。
その記事によると、1990年以来約30年ぶりに、不動産融資が「過熱」の傾向があるようです。
日銀は「不動産市場全体がバブル期のような過熱状態にあるとは考えにくい」と分析しているようですが、動向を注視する必要があるとしているそうです。
過熱状態が確認された指標は、不動産業向け貸出残高を名目ＧＤＰで割った比率です。
2018年の後半に入って安定的な活動水準の上限を約28年ぶりに超えたといいます。
最近報道されていた、スルガ銀行の不正融資問題などを受けて金融当局が監視を強めたそうです。
その結果、新規貸し出しは減少に転じたそうですが、賃貸業向けの貸し出しは長期に及ぶため、残高は膨らんだままとなっているということです。
超低金利が長期に渡っていることから、銀行の収益力が低下している状態が続いているのも事実でしょう。
しかし、土地や建物の資産価値をふかして資金を貸し付ける、焦げ付かなければ良いのですが、なんの保証もありません。
バブル崩壊後に金融機関や証券会社がどの様な状態になったのか、過ちを繰り返してはいけませんよね。
日銀としては、大規模な金融緩和の副作用が現れと判断すべきです。
バブル経済が崩壊した後、長期間わが国がどの様な状態だったか、振り返る必要がありそうです。
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今、心配なのは中国経済ではないでしょうか。
中国バブル崩壊を耳にするようになってから、随分経ちますよね。
もし、中国経済が日本のバブル崩壊の様に失速したら、多くの国に影響を及ぼすことになるのでしょうね。
わが国も否が応でも・・・ですよね！
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時々耳にする事がありますが『バブル経済』ってご存じでしょうか？若い方は何それ？でしょうね(^^)
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念の為、バブル経済とは、バブルは「泡」という意味ですよね。
泡ですから、実態の価値以上の評価（泡の部分）が生じている経済状態のことを言います。
具体的には株、土地、建物、絵画、宝石など各種の資産価格が、投機目的で異常に上がり続け、その結果、それらの資産額が膨らみ、大きな評価益が発生しているかのように見える状況のことです。
そのバブル経済は、後の金融引き締めや不動産融資規制により、1990年頃には地価の下落、株価の下落へと向かいました。それが、バブル崩壊とも呼ばれています。
そのバブルの頃、私は学生でしたから何一つ恩恵も被害もうけていませんので、ビンと来ないのですが大儲けをした人や大損をした人がいたそうですね。
とにかく、買えば儲かる時代！不動産や株式をはじめとした時価資産価格が、投機によって経済成長以上のペースで高騰して実体経済から大幅にかけ離れた異常な状態だったようです。
その頃、親戚のお姉さんが、証券会社に就職をしました。
自ら株を買ったり家族に買わせたり、頻繁に海外旅行に行っていたことを覚えています。
羨ましかったです
先日、時事通信社さんの記事を読んでいましたら、不動産業向けの貸し出しが過大になっている可能性があるという内容の掲載がありましたので紹介したいと思います。
その記事によると、1990年以来約30年ぶりに、不動産融資が「過熱」の傾向があるようです。
日銀は「不動産市場全体がバブル期のような過熱状態にあるとは考えにくい」と分析しているようですが、動向を注視する必要があるとしているそうです。
過熱状態が確認された指標は、不動産業向け貸出残高を名目ＧＤＰで割った比率です。
2018年の後半に入って安定的な活動水準の上限を約28年ぶりに超えたといいます。
最近報道されていた、スルガ銀行の不正融資問題などを受けて金融当局が監視を強めたそうです。
その結果、新規貸し出しは減少に転じたそうですが、賃貸業向けの貸し出しは長期に及ぶため、残高は膨らんだままとなっているということです。
超低金利が長期に渡っていることから、銀行の収益力が低下している状態が続いているのも事実でしょう。
しかし、土地や建物の資産価値をふかして資金を貸し付ける、焦げ付かなければ良いのですが、なんの保証もありません。
バブル崩壊後に金融機関や証券会社がどの様な状態になったのか、過ちを繰り返してはいけませんよね。
日銀としては、大規模な金融緩和の副作用が現れと判断すべきです。
バブル経済が崩壊した後、長期間わが国がどの様な状態だったか、振り返る必要がありそうです。
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今、心配なのは中国経済ではないでしょうか。
中国バブル崩壊を耳にするようになってから、随分経ちますよね。
もし、中国経済が日本のバブル崩壊の様に失速したら、多くの国に影響を及ぼすことになるのでしょうね。
わが国も否が応でも・・・ですよね！
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2019-05-06 00:00
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